ワーキングホリデーで海外滞在

ワーキングホリデーで海外滞在

ワーキングホリデーは「旅行」に加え、「学ぶ」「働く」「暮らす」といった海外生活が総合的に体験できる制度です。

この制度は、1980年12月に日本とオーストラリア間で協定が結ばれたのが始まりで、40年近くの歴史があります。すでにのべ40万人に日本人が参加しているということで、外国語や文化を現地で働きながら学びたい、海外で働いてスキルを身に付けたい、海外で就職したい、起業をしたいなど、たくさんの若者に利用されてきました。
原則、期間は1年〜2年間、それぞれ相手国ごとに一生に一度しか制度を利用できません。
「若者」とお伝えしましたが、「日本国籍を有する18歳から30歳まで」と、年齢に制限があります。

※2017年からカナダの年齢規定が、18歳から35歳と上限が伸びました。これまではワーキングホリデーの年間所得が18,200ドル以下は無税としていたものが、2017年1月からすべて所得税の課税対象となったことで、ワーキングホリデー参加者の大幅な減少が見込まれたための対策ともいわれています。

現在、日本のワーキングホリデー協定国は、現在は18か国までになりました。
オーストラリア、カナダ、ニュージーランド、イギリス、アイルランド、フランス、ドイツ、デンマーク、ノルウェー、韓国、台湾、香港、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、オーストラリア、ハンガリー、スペインが協定国です。

相手国がどこだとしても、ワーキングホリデーの主な目的は以下の2つにあります。
・広い国際的視野をもった青年を育成
・両国間の相互理解、友好関係を促進すること
国によって、働く環境、生活する環境、そして文化や伝統は異なります。「現地で働く」ということは、経済面の問題だけでなく、現地に根付いた生活を実現しその国の本当の姿を知るきかっけにもつながります。

目的や希望にあった渡航先が決まったら、こまごました手続きが始まります。
@パスポートの有効期間確認
Aワーキングホリデービザ申請
B航空券を手配
C滞在先や語学学校の決定
D海外ワーキングホリデー保険又は海外留学生保険加入
E公的手続き(海外転出届、国民年金・国民健康保険等、水道、電気、郵便)
F国際免許証の取得

現地で仕事ができるといっても、金銭的な余裕をもっていかれる方が多いそうです。滞在中も、生活費のほかに趣味や遊びにもお金が必要になります。滞在中に金銭的に無理が生じないように、年間計画をしっかりと立てる必要もあります。
航空券の手配はできるだけお早めに行なうことをおすすめします。帰りの便のスケジュールがフリーのオープンチケットや、片道の格安航空券を利用するなど渡航の状況によって航空券の種類もかわりますが、観光旅行の海外格安航空券を購入するように、早めに動くことで、より安い、より便利な航空券を予約しやすくなります。
数万円の違いは、現地での生活費数日分に相当する場合もありますので、ご注意下さい。

ワーキングホリデーでは、普通の観光旅行とも、バックパックを背負って世界中をまわるのとも異なり、現地の生活空間に身を置き、現地の人々と深く関わりながら過ごすことができます。人と人とのつながり、国と国とのつながりを見直し、より素晴らしい関係を築いていく新たなきっかけがたくさん生まれることが期待されます。